他の専門職と共に、看護師や患者らの心理的な支援に取り組む曽根さん（１１月２日、東京都新宿区の国立国際医療研究センターで）

■待遇不十分　周囲から差別 　新型コロナウイルスの流行が長期化する中、感染患者のケアに疲弊した看護師ら病院職員の退職が相次いでいる。感染の危険と隣り合わせの過酷な労働環境下で、十分な待遇もなく、周囲から差別されたことなどが背景にある。３０人以上が退職した病院もあり、職員のサポートが急務となっている。

■■極度の緊張 　「いつ自分も感染するかと常に緊張を強いられ、負担が重かった」。コロナ患者を受け入れる北日本の総合病院を８月に退職した４０歳代の看護師の女性はこう振り返る。 　女性は保育園児の息子の子育てのため１０年以上勤めた診療所を辞め、４月に勤務の調整がしやすい大病院に転職した。非正規の看護職で外来に勤務していたが、感染拡大に伴い、陽性が疑われる患者の検査補助などを担当するようになった。 　病院では同僚の看護師がコロナに感染。ゴーグルやマスクをつけ、休憩室でも会話を控えるなど対策を徹底したが、感染の不安は拭えなかった。病院側にはＰＣＲ検査を希望したが断られた。極度の緊張の中、待合室では患者から「コロナがうつるから近づくな」と心ない言葉をぶつけられ、落ち込むことも度々あった。 　業務負担は増えたが、時給は約１４００円のままで、コロナ対応の特別手当も月１万４０００円程度。女性は「十分な待遇もなく、自分や家族の命を危険にさらしてまで勤務はできなかった」と語る。

■■保育園で拒否 　感染拡大に伴い、コロナ患者を受け入れる病院では職員の退職が相次ぐ。 　大阪市立十三市民病院では１１月末までに医師１０人、看護師・看護助手２２人が退職した。同病院は１８の診療科を持つ地域医療の拠点だったが、今年５月にコロナの中等症患者の専門病院となった。７月には一部の外来を再開したが、「本来の専門分野の患者を診られないのがつらい」「負担が重すぎる」などと退職する人が後を絶たないという。 　東京都の私立病院でも感染の不安などを理由に複数の看護師が退職したほか、別の病院でも退職や休職をする職員が出ている。 　労働組合には病院職員から悩みが寄せられる。日本医療労働組合連合会が８月に病院などを対象に行った調査では、１２０施設のうち２割が、職員への差別的対応やハラスメントが「ある」と回答した。子供の保育園で預かりを拒否されたり、美容室の予約を断られたりした事例もあった。

■■「心のケア重要」 　病院側も職員のサポートに取り組んでいる。 　国立国際医療研究センター病院（東京都新宿区）は職員や患者向けに、「つらい時は自分を責めずに誰かに話して共有する」など心の健康を保つ方法を紹介するパンフレットを作成。臨床心理士らによる面談にも力を入れる。同病院の心理療法士・曽根英恵（はなえ）さん（３３）は「過酷な状況が長期化し、心のケアの重要性が高まっている」と話す。 　東京慈恵会医科大学付属第三病院（狛江市）では、家族への感染を心配する職員のため無料で寮を用意し、負担が過重にならないよう勤務体制を見直している。同病院精神神経科の谷井一夫医師（４４）は「不安を抱えながらも懸命に働く職員たちがいることを知ってほしい」と訴える。 　筑波大の高橋晶准教授（災害・地域精神医学）は「コロナの影響で看取り（みと）ができないことなどを遺族から責められたり、周囲から差別的な発言をされたりすると、使命感が強い人ほど精神的に落ち込んでしまうことがある。病院側は職員のニーズを把握し、働きやすい環境を作ることが不可欠だ」と指摘する。