韓国だけじゃない…米選手団も独自の給食センター「食料32トン、7000食提供」＝韓国報道（画像提供：wowkorea）

　韓国だけでなく米国も東京オリンピックに出場する選手団のために32トンにも及ぶ食料を「独自調達」することが分かった。 【写真】もっと大きな写真を見る

　米紙USAトゥデイは21日（以下韓国時間）、「オリンピックが開催される27日間、米国の選手とスタッフのために7万2000ポンド（約32トン）にも及ぶ7000食が提供される」と伝えた。 USAトゥデイによると、米オリンピック・パラリンピック委員会のブライアン・ナットソン食品栄養ディレクターが、今回の大会に出場する米国選手団が好む食品を提供する任務を引き受けた。

　米国選手団給食支援センターは、世田谷区大蔵運動公園の近くに設けられた。すでに大会開幕に先立ち、食品や飲料などが米国コロラド州から東京に運ばれた。 ナットソンディレクターは「給食支援センターを毎日運営し、昼食と夕食をもてなしている」とし「選手は脂身が少ない肉、鶏の胸肉、魚及び菜食主義者の食事をとり、パスタやミートボールもたくさん食べる」と紹介した。

　また、「約2000ポンド（約900kg）ほどの様々なタンパク質を日本国内の米国会社を通じて注文し、350ポンド（約160kg）ほどのサーモンも米国水産業者に要請した」と付け加えた。 ナットソンディレクターは「当然、それだけ多くの食品を準備するためには、膨大な量のサービング装備も必要である」とし「ガスレンジ、冷蔵庫、冷凍庫なども13個注文した」と明らかにした。

　料理はビュッフェスタイルで提供され、お弁当も作られる。米国選手団は大会が終われば、各種厨房道具を世田谷体育財団に寄付して帰国する予定である。 韓国選手団もオリンピック選手村から車で約20分の距離に位置する千葉県浦安市の「変なホテル」に給食支援センターを設置した。

　ここで一日平均425食、大会期間中8500食のお弁当を作り選手に提供する。 韓国選手団の給食支援センターについて、日本自民党の佐藤正久議員は読売新聞とのインタビューで、「（選手村に供給する）食材は、おもてなしの心でかなり気を使っている」とし「（韓国が選手村の料理の代わりに別途の料理を作って食べる行為は）福島県民の心を踏みにじる行為」と主張した。

　しかし、日本も2018年の平昌冬季オリンピック当時、選手団のための別途の食堂を選手村付近に設置したことがあり、今回の批判には説得力が欠けるという声も出ている。